コンサルティング・スタートマニュアル

2019.02.20

セミナーを開催できる程のノウハウが蓄積されれば、コンサルティングサービスをスタートするというのも一つの手です。

何と言っても、一番、高単価に設定できるのが、コンサルティングサービスだからです。

ただし、会社員の方であれば、副業が認められているのが、大前提です。

コンサルティングサービス・スタートマニュアル

コンサルティングサービス・スタートマニュアルという大それたタイトルになっていますが、コンサルティングサービスをスタートさせるに当たっては、何か、特別な準備をしないというわけでもありません。

なぜなら、コンサルティングサービス自体は、お客様の悩みや課題に対して、一緒になって、解決策を見つけていく、もしくは、お客様自らが答えを導き出せるようにお手伝いするというものだからです。

したがって、一番、大変なのは、お客様をどうやって見つけるか、もしくは、お客様のほうから、どうやったら、依頼していただけるかという部分です。

具体的には、以下のような手順になります。

サービス内容・サービス料金を明確にする

すごく当たり前のようで、意外にも、ちゃんと行えていない人が多いのが、このサービス内容・サービス料金を明確にすることです。

逆の立場に立てば、すぐに分かるかと思いますが、依頼するかどうか迷っていたとしても、このサービス内容やサービス料金が明確になっていないと、まず依頼することはないでしょう。

したがって、どういったコンサルティングサービスの内容で、そのサービス料金は、いくらか?ということを、簡潔にまとめて、メニュー表示するのが一番です。

よくある質問を提示する

これからスタートするのに、「よくある質問」は、まだ無いとは思わないで下さい。

これについても、逆の立場に立てば、すぐに、質問が思いつくはずです。

つまり、自分が逆の立場の時に、「ここは、どうなの?」と疑問に思うような項目を、予め想定し、それに対して、答えるという形にすれば、わりとすんなりと「よくある質問」と「その答え」が準備できるはずです。

それらをまとめて、サービス内容・サービス料金の次にでも提示するようにして下さい。

特定商取引法に基づく表記は必須

起業して、法人格で行うのなら、ともかく、個人のウェブサイトで、コンサルティングサービスをスタートするとなると、一番の難関は、この「特定商取引法に基づく表記」かもしれません。

当然ながら、個人であっても、個人事業主としての扱いになりますので、サービスを提供するにあたっては、分かりやすいところに、この「特定商取引法に基づく表記」を行う必要があります。

この部分に、どうしても、抵抗があるという人は、例えば、ココナラのようなサービスに登録して、コンサルティングを行うというのも一つの手ではあると思います。

法律的な解釈は専門家ではないため、よく分かりませんが、少なくとも現時点で申し上げますと、ココナラの「出品」する側で、「特定商取引法に基づく表記」をするような場面がなくというか、逆に、ココナラでのサービス出品の特徴として、以下が表記されております。

ココナラでのサービス出品の特徴

オンラインで完結するサービス

実際に会うこと、電話番号を教えること、モノを郵送すること(※)が前提のサービスを出品することはできません。

物品配送可能サービスとしての出品は除きます。

出典:ココナラのホームページ

上記のように、「実際に会うこと、電話番号を教えることが前提のサービスを出品できません。」となっています。

つまり、実際に会うことなく、電話番号を教えることなく、ココナラのプラットフォーム内で、完結して下さいということになります。

現実的な方向性としては

以下の二つを同時並行で進めていくのが、良いかと思います。

  1. 自分のブログで、読者を増やす
  2. 実績を積むというスタンスで、ブログとは切り離して、ココナラに出品して、コンサルティングの数をこなす

最終的に、読者、つまり、見込み客も増えてきて、自分のコンサルティングにも自信が持てるようになれば、起業したとしても、問題のない状況に持っていくことが可能になるでしょう。

したがって、腕試し、兼、お小遣い稼ぎのようなイメージで、コンサルティングサービスを出品するところから始めるのがオススメです。